物理的に強制して働かせることはできない。だからといって、終身雇用を保障するというだけでは、社員を縛ることはできない。これは会社からの一方的な意見にすぎず、社員の退職の自由は完全に保障されているからである（退職を制限する約束は法的には無効である）。こうして、年功的な賃金体系や、勤続年数とともに逓増していく退職金制度などのアメ（長期勤務へのインセンティブ）が用意され、それと同時に、社員が退職しても得にならないように、会社に特有の技能形成をさせるシステムが構築されているのである。
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これは、まさに会社の論理にもとづいているが、社員にとっても悪い話ではない。終身雇用と生活給的な年功賃金があるので、会社色に染められてしまっても、社員には不利益はないのである。この点では両者の利益が合致している会社が、社員を自社の色に染めるためには、あらかじめ半端な知識や技能はないほうがよい。必要なのは、これから会社での訓練を受けるうえでの基礎的な素養である。